割安の株を見つけるのって、どうやればいいんですか…?
今回はこんな疑問にお答えします。
・PERについて学びたい人
・個別株投資に興味がある人
・割安の株を見つけたい人
株価が割安なのか割高なのかを示す指標のひとつが「PER」です。
定義としては「その企業が一株当たりにどれだけの利益を生み出しているかを示す比率」であるといえます。
PERが低ければ割安、高ければ割高となります。
今回の記事では、PERの仕組みとその利用方法について紹介します。
先に結論を述べておきます。
投資に興味がある人は、ぜひ参考にしてみてください!
PER(Price-to-Earnings Ratio)とは?
投資を始めたばかりの方にとって、株式市場の評価指標や基本的な概念は理解するのが難しいことかもしれません。
いざ始めようと思っても、難しい言葉ばかりでとっつきにくいですよね。
しかし、そのうちのいくつかを抑えておくだけでも、十分に株価についての理解を深めることができます。
中でも、PER(Price-to-Earnings Ratio)は非常に重要で、株価の割安度合いを評価するのに役立つ指標の一つです。
企業の株式が現在の株価で取引されているときに、
その企業が一株当たりにどれだけの利益を生み出しているかを示す比率
一株あたりでどれだけの利益を生み出すことができているのか、それを示したものがPERです。
要するに、割安か割高かがわかる!ということです。
割安ならば今後、値上がりすることが期待できますし、割高であれば値下がりするかもしれません。
そんな個別株投資をする際の指標のひとつが「PER」なのです。
なるほど!
PERの計算方法
PERを計算するには、以下の式を使用します。
PER = 株価 ÷ 一株当たりの利益(EPS)
簡単に言えば、PERは株価を一株当たりの利益で割ったものです。
日本株の平均的なPERは、15だと言われます。
ただし、業種によって多少のばらつきがあることには注意しましょう。
大雑把にいうと、この比率が15よりも高いほど、市場がその企業の将来の成長に期待していることを意味します。
逆に15よりも低い場合は市場が懐疑的であることを示します。
しかし、裏を返せばPERが高い場合は「企業が出している利益以上に株が買われている状態」とも言えます。
同じように、PERが低い場合も「企業が出している利益に投資家が気づいていない状態」であるとも言えます。
したがって、PERだけでその企業の良しあしを判断することはできません。
ここが難しいところでもあり、奥深いところでもあります。
他の指標と組み合わせて株価を判断しなくてはいけないんですね。
A社とB社、どちらに投資する?
それではここで、架空の企業である「A社」と「B社」を登場させて、PERを計算してみたいと思います。
A社 | B社 | |
株価(1株単位) | 1220円 | 872円 |
1株あたりの利益(EPS) | 25.3円 | 83.4円 |
PER(株価÷1株当たりの利益) | 48.22 | 10.45 |
株価だけではその企業の株が割高か割安かわかりません。
それをPERという指標でみることで、どちらに投資した方がオトクなのかわかるようになってきます。
もちろん、このPERだけではなく、他の指標も見る必要がありますが…
どの株に投資しようか考えるための目安になることは間違いありません!
PERの重要性
PERは投資判断において非常に役立ちます。
例えば、次のような判断ができます。
- 割安度合いの評価:PERは株価が適正かどうかを判断するのに役立ちます。低いPERの株式は、割安と見なされる可能性が高く、投資の検討対象となります。
- 業界比較: PERは同じ業界内の企業を比較するために使われ、競合他社と比べて特定の企業が過去にどれだけ利益を上げているかを示します。
- 将来の成長期待: 高いPERの企業は、市場が将来の成長に期待していることを示すため、成長株として注目されます。
ただし、PERだけで株式の選択をするのは避けましょう。
他の要素や企業の健全性、市場の状況も考慮することが重要です。
また、PERは単なる数値であり、企業の将来のパフォーマンスを予測するものではないことに留意しましょう。
現在の数値がいいからといって、将来の利益が保証されているわけではない、ということです。
個別株投資をするのであれば、業績もしっかりと見たいところです!
結論:PERを使えば割安の株を見つけることができる!
今回の結論です。
・PERとは「企業が一株当たりにどれだけの利益を生み出しているかを示す比率」
・PER = 株価 ÷ 一株当たりの利益(EPS)
・PERを使えば、割安の株を見つけることができる
投資においてPERは強力なツールですが、全体像を見るために他の情報も組み合わせて考慮することが大切です。
投資に関する詳細な情報を収集し、リスク管理を忘れずに行いましょう。
ここまで読んでいただき、ありがとうございました。