教員って年金はいくらくらいもらえるのでしょうか…?
今回はこんな疑問にお答えします。
・年金がいくらもらえるか心配な人
・個人で老後に備える方法を知りたいと思っている人
公務員は年金がたくさんもらえるから安心だ、と聞いたことはありませんか?
老後の人生設計のために、いくらもらえるのかを知りたいところですね。
それによって個人で備える方法も変わってきます。
先に結論を述べておきます。
・教員の年金は平均よりも高い(筆者の場合17~18万円)
・支出は現役時代の70%ほどになる
・年金額が減少する可能性もあるため、個人での備えを推奨
教員の老後について知りたい人は、ぜひ参考にしてみてください!
教員のもらえる年金は?
自分が将来、いくらの年金を手にすることができるのか。
公務員は安心だと言われていても、心配になりますよね。
しかし年金の計算は複雑ですので、なかなか一筋縄ではいきません。
そこでこちらのページを利用してみました!
https://www.wam.abic.co.jp/wamdc/C419855/plan/pension_sim/occupation_selection.html
NTTの提供している「公的年金受給額シミュレーション」です。
こちらで僕の場合(22歳から教員として働く)をざっくりと計算してみました。
55歳まで働いた場合 | 60歳まで働いた場合 | 65歳まで働いた場合 | |
年間 | ¥1,891,800 | ¥2,053,000 | ¥2,214,500 |
月額 | ¥157,650 | ¥171,083 | ¥184,542 |
何歳まで働くかによって、払い込む金額が異なりますのでパターン分けしてシミュレートしています。
こうしてみると結構変わりますね!
公務員の定年の年齢は段階的に引き上げられ、65歳以上になると言われています。
また、僕の場合はすべて65歳から年金の受給を開始する計算ですが、こちらの設定も変えることが可能です。
2021年3月31日に公開された厚生労働省の2019年度の統計によると、男女別で見た老齢年金の平均年金月額は次のようになっています。
<老齢厚生・基礎年金> 男性:16万4770円 女性:10万3159円
このように比べると「公務員は安心だ」と言われるのは確かに一理あるようです。
結婚している人は、ここにさらに配偶者の年金が加わります。
僕の場合、妻(専業主婦)の年金は月額で66,250円でした。
先ほどの表に妻の年金も加えると、次のようになります。
55歳まで働いた場合 | 60歳まで働いた場合 | 65歳まで働いた場合 | |
夫の年金 | ¥157,650 | ¥171,083 | ¥184,542 |
妻の年金 | ¥66,250 | ¥66,250 | ¥66,250 |
夫婦 | ¥223,900 | ¥237,333 | ¥250,792 |
目標である55歳でのサイドFIREも可能かも…!
すべて65歳から年金を受給する場合のシミュレーション結果です。
55歳で退職したとしても、もらえる年金額としては22万円。
質素に生活していくには十分かもしれませんね。
ただし、みなさんも知っての通り、年金機構の運営は大変厳しい状況です。
将来的に年金がもらえなくなる可能性は低いかもしれませんが、減額されることは避けられないでしょう。
とある試算では現在の3分の2程度になるのでは、とも言われています。
だからこそ、個人での備えは必要ですね!
老後の支出は現役時代の70%程度
さて、年金だけで生活できるかどうかを考えるために、支出について考えなくてはなりません。
一般的に、老後の支出は現役時代の70%だと言われます。
代表的な根拠をあげてみます。
住居費の軽減
老後になると、住宅ローンの支払いが終わっていることが多いため、住居費が減少します。
また、大きな住宅が不要になり、住環境を見直すことで支出を削減できる場合もあります。
子育て費用の軽減
多くの場合、子供たちは独立し、教育費や養育費などの子育て費用が減少します。
通勤・交通費の削減
仕事に通う必要がなくなるため、通勤や交通費が削減されます。
ライフスタイルの変化
年齢に応じて娯楽や趣味にかける費用が変化することがあり、必要な支出も変わる可能性があります。
ただし、これらはもちろん人によります。
ずっと賃貸を選ぶ方もいますもんね。
いずれにしても、まずは今の支出を計算することが大切です。
そのうえで老後には必要なくなる支出を考えて、自分たちが手にする年金だけで生活できるかどうかを判断しましょう。
年金が足りない場合に備える方法3つ
得られる年金と支出を計算したときに、十分生活ができるようなら安心ですね。
問題は足りない!となったときです。
また、将来の年金額が減少することも考えておかなくてはいけません。
個人的には、今から備えられることはしておこう、と思います。
具体的に3つの方法を紹介します。
貯蓄
貯金を積み立て、老後に備えることは基本的な対策です。
毎月の収入から一部を貯金に回し、緊急時や老後の生活資金として使えるようにしましょう。
ただし、貯蓄はインフレに対して無防備です。
老後に備えるつもりであれば、貯蓄だけでは不十分であるといえるでしょう。
個人年金保険
個人年金保険に加入することで、将来の年金収入を確保できます。
保険料を支払い、一定の期間後に年金を受け取ることができます。
プランや条件は会社や保険会社によって異なります。
特にオススメなのはiDeCo(イデコ)です。
iDeCo(イデコ)は、個人型確定拠出年金制度(Individual Defined Contribution Pension)の略称で、日本における老後資産を積み立てるための制度の一つです。
住民税や所得税が控除されたり、運用益がすべて非課税であったりと、節税にもなります。
ただし60歳になるまで預けたお金を引き出すことができないので、その点はご注意ください。
投資
老後の生活資金を増やすために投資を検討することができます。
投資の種類とリスク許容度に合わせて、株式、債券、不動産、投資信託などさまざまな資産クラスを検討しましょう。
ただし、投資にはリスクが伴うため、注意が必要です。
忙しい教員にオススメなのは、投資信託です。
結論:教員は平均よりも年金をもらえるが、個人での備えを推奨
今回の結論です。
・教員の年金は平均よりも高い(筆者の場合17~18万円)
・支出は現役時代の70%ほどになる
・年金額が減少する可能性もあるため、個人での備えを推奨
誰もが心配になる、老後の生活。
公務員であっても年金の金額は減額される可能性があるため、個人的には備える必要性を感じます。
先行きの不透明な時代だからこそ、きちんと調べて備えていきましょう!
ここまで読んでいただき、ありがとうございました!